現在、老人ホームには、特別養護老人ホーム（特養）・有料老人ホーム・高齢者向け住宅などさまざまな施設があります。それぞれに介護が必要な度合いは異なり、仕事内容も変わります。
介護職として働くには、どのようなスキルや資格がいるのでしょうか？
仕事内容とともに解説します。
老人ホームの仕事内容とは
入居・入所者に食事の提供や、洗濯掃除などの家事のサポート、そのほか介護や、健康管理を行なうところが老人ホームです。医療法人や民間事業者によって運営されており、各施設によってサービス内容が異なります。
それぞれの施設の概要と仕事内容について、順番に見ていきましょう。
有料老人ホームでの仕事内容
有料老人ホームには「住宅型」「自立・混合型」「介護付き」があります。元気な時から介護が必要になった時まで、それぞれの段階に合わせて選ぶことができます。住宅型や自立・混合型は、「サービス付き高齢者向け住宅」などマンションのようになっているところや、キッチンやお風呂まで備わった施設で、自立した生活ができるようになっています。
介護付きは24時間介護が多く、それ以外は必要な時に応じて、外部のサービスを受けることが可能です。
仕事内容
- 入居者に対して、自立・生活支援や相談を行なうことが主体になります。
- 介護サービスを備えている場合は、介護や介助を行ないます。
- 入居者の見守りや部屋の巡回、食事や排泄、入浴の介助などを行います。
- レクリエーションを企画したり、業務記録をまとめたりすることもありますので幅広い業務内容になります。
- 勤務時間は早番や日勤、遅番のほか、夜勤で入ることになる人もいます。
老人福祉施設での仕事内容
老人福祉施設の主な種類のひとつとして特別養護老人ホームがあり、要介護認定が3以上の高齢者のための施設です。
仕事内容
- 介護職員による見守り、身体介護・介助、レクリエーションなどを行ないます。
- また、寝たきりの人が多いため、介護職員が看護師と一緒に健康管理をしたり、理学療法士と力を合わせ入居者の身体機能の維持・回復を目指したりします。
- 入居者の家族への連絡および対応も、特別養護老人ホームでの業務内容に含まれます。
- 施設長とスタッフが連携して、入居者の暮らし全般をサポートします。
老人ホームでの仕事の種類
老人ホームでの仕事には、さまざまな職種の人が関わっています。身体的な介助などを行なう介護職員のほか、管理業務に従事する常勤管理者の施設長も置かなければいけません。ほかにも、入居者の診察やケガの処置をするドクター、病院との連絡調整を担当する看護師も必要です。
リハビリテーションを担当する理学療法士などの機能訓練指導員、入居者家族の窓口になる生活指導員など、専門職の人たちが連携しています。
職種別の配置基準
老人ホームを運営する中で、配置が義務付けられている職種があり、管理の職務に特化した常勤管理者の施設長が必要になります。このほか介護職員・看護職員は、介護や支援を必要とする入居者の人数とのバランスが入居者3人に対して1人以上にしなければいけません。
また、理学療法士や作業療法士などの資格保持者である、機能訓練指導員も最低1人は必要になります。さらに常勤換算で利用者100人に対し1人以上の生活相談員と、利用者100人に対し1人の比率でケアマネージャーが必要です。
配置義務のない職種
老人ホームの運営上欠かすことのできない、事務スタッフは配置義務がなくても活躍できます。また食事は外部に依頼している施設もありますが、そうでないところでは栄養課を設けて調理スタッフや栄養士を採用しているところもあります。介護の業界、とくに老人ホームで仕事をしたいと思っている人は、介護職員として以外の選択肢もあることを頭に入れておくと良いでしょう。
老人ホームでの仕事に活かせる民間資格
さまざまな国家資格・公的資格の保持者が活躍しています。介護福祉士や実務者研修、介護職員初任者研修、看護師、理学療法士や作業療法士、介護支援専門員などがあげられるでしょう。このような資格を持っている人を対象とした、老人ホームでの仕事に役立てられる民間資格があることをご存知でしょうか。
「介護予防指導士」といい、特定非営利活動法人の日本介護予防協会によって認定されるものです。
介護予防指導士とは？どんな資格なのかご紹介
介護予防指導士は、高齢者の体力を維持し、自立支援のためのアドバイスを行ないます。
介護が必要な人だけでなく、元気な人に向けても介護予防の指導を専門的に行なえるようになる資格です。取得後は筋力トレーニングやストレッチ運動、転倒の回避、口腔内のケアや栄養のケアなどについて指導が可能です。
介護予防指導士を取得する方法
介護予防指導士は、3日間（21.5時間）の講義・実技合わせて10科目を受講することで、修了認定を受けることができます。受講対象者は限定されるものの、介護予防指導士自体は取りやすい資格といえます。介護予防指導士の資格を取得することによって、すでに保持している資格に「介護予防の知識と技術」という新たな価値が加わり、より仕事に活かすことができます。国の制度としても、2018年に「介護予防」が導入されました。
介護の現場で、予防することで防げる病気や、けがの回避などがたくさんあります。何よりも介護の必要がなくなる社会を目指せます。
